潰瘍性大腸炎歴10年越えの鉄也です。
わたしはこれまでに、約1か月の入院を数回経験しました。
今回は、入院時にかかる費用についてご紹介します。
潰瘍性大腸炎の入院でかかる費用内訳
入院時にかかる費用には、保険適用の入院基本料金、入院治療費と保険適用外の差額ベッド代、食事代、テレビ視聴料、身の回り品の準備などがあります。
このうち、入院基本料金と入院治療費については、医療費受給者証があれば難病法に基づく特定医療費の自己負担上限額以上の支払いはありません。
自己負担上限額は年収等によって決定されます。
市民税非課税世帯(本人年収80万円以下)で1か月2,500円。
上位所得(年収約810万円以上)に該当する方でも、1か月30,000円です。
1か月入院しても30,000円以上かからないというのは、かなり安いですよね。
病院食の負担額は、指定難病で入院されている方は1食260円となっています。
1か月の入院であれば、23,400円です。
私の場合は入院から2週間ほど絶食だったので、1か月の入院での食費負担額は10,000円前後でした。
差額ベッド代は個室利用時にかかり、病院によって利用料には違いがあります。
病院からの要請(大部屋が空いていない等)で、個室利用をすすめられることも多いです。
わたしは1日2000円の2人部屋や、1万円の個室を利用したことがありました。
病院側からのお願いであっても、費用負担が患者に求められるケースもあるようです。
潰瘍性大腸炎の方はトイレが近いため、トイレ付きの個室を希望される方も多いと思います。
テレビ視聴料は病院によって異なり、テレビカードを使った時間制や1日あたりの金額を設定しているところもあります。
わたしが入院していた病院は1日500円だったので、1か月で15,000円です。
正直かなり高いので、入院用WiFiをレンタルしてYouTubeとかを見ていましたね。
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着替えやバスタオルの洗濯、洗面用品の準備も必要になります。
これまでの経験から、潰瘍性大腸炎で1か月入院するときの費用目安は月5～7万円です。
潰瘍性大腸炎患者でも入れる保険に加入していれば、実際にかかる費用を十分賄えます。
1日5000円の保険に入っていれば、1か月で15万円なので余裕でおつりがきますね。
潰瘍性大腸炎になってから入れる保険は少ないですが、保険相談などを利用すれば色々と教えてもらえます。
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潰瘍性大腸炎での入院で見落としがちなこと
入院にかかる費用は意外に少ないのですが、1か月の入院となるとあらゆるところに影響が出てきます。
たとえば、入院中の家賃や光熱費、通信費等です。
入院中も当然家賃の支払いが必要ですし、冷蔵庫等をつけっぱなしにしていれば電気代もかかります。
自宅にネットを引いていれば、1度も使っていなくても料金が発生します。
一人暮らしでの入院の場合、入院にかかる費用よりも家の管理の方が大変です。
体調不良のときは頭も回らないので、意外と自宅関連のことがおろそかになってしまいます。
仕事をしている方であれば、入院中のお給料がでないこともきついです。
有給休暇が20日ほど余っていれば、それを消費すれば1か月の入院でも問題と思います。
ただ有給休暇が残っていない方だと欠勤扱いになり、会社によっては査定などに響くこともあります。
私の場合、ボーナスへの影響が少なからずありました。
入院したことによってかかる費用以外にも影響がある部分は多いので、いざというときのために保険に入っておくというのも手です。
今は入院保険だけでなく、長期間働けなくなったときに備える就業不能保険もあります。
退院したあとにかかる費用
退院後にかかる費用としてあげられるのは、通院費と診断書料です。
潰瘍性大腸炎で退院した後には、経過観察のために通院が求められました。
診察が出勤日に当たる場合は会社を休む必要があるので、有給休暇の申請が必要です。
有給がない場合は欠勤扱いとなるため、給料が減ります。
会社によって異なりますが、職場復帰にあたって診断書の提出が求められる場合もあります。
入院によって会社を休むための診断書ではなく、職場復帰するための診断書です。
「体調が回復したので、働いても良い」ということを記した診断書をもらいます。
長期的な入院だと、復職するにあたって会社の産業医の許可が必要な企業も多いです。
主治医の診断書は職場復帰の判断材料とされますが、診断書料は自己負担の場合がほとんどでしょう。
私が働いていた会社では産業医が厳しい人だったため、主治医から就業許可の診断書を書いてもらったものの、労務不能ということで職場復帰を却下されたことがあります。
職場復帰については、主治医はもちろん職場ともしっかり相談しておくことをおすすめします。
退院後すぐの復帰が認められない場合、その間の収入がなくなってしまうからです。